日本株の将来性ってあるの？
日経平均株価は、2020年のコロナショックから徐々に回復。
2023/6には、バブル崩壊後の高値を更新し、3万3000円台を突破しました。
その一方で、2023/10現在では3万円程度。
3万円を切るのか？高値を目指すのか？と見通しがなかなか立たない状況が続いています。
- 日本株って今後どうなるの？
- 将来性ってあるの？
- これから投資しても大丈夫？
といった不安を抱えている方も多いでしょう。
日本株の将来性を考えるヒントとなる、下記についてまとめました。
- 日本株の見通し（アナリスト見解まとめ）
- 大手日本企業の事業内容・取り組み
米国株は長期に渡り成長を続け、株主還元も充実しています。
米国人を中心に、一部の人は株高の恩恵を受けて続けてきました。
新NISAも始まるこのタイミングで、米国株成長の恩恵をあなたも享受しませんか？
米国株未経験者の方も、米シリコンバレー発・世界で2,000万人以上が利用する米国株アプリ「moomoo」があれば大丈夫。
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また、2024年から始まった新NISAにも対応しており、新NISAの米国株取引手数料はなんと0円！
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日本株の将来性は？
今後の見通し
今後の日経平均株価に対しては、多くのアナリストは前向きな見通しを立てています。
●株価の先行きは足元の好材料や海外勢の現物買いの持続性が焦点だが、上昇基調継続とみる。
●2023年12月末の着地水準は、日経平均株価が35,400円、TOPIXは2,420ポイントを予想。
●企業の構造改革への取り組みで本格的な業績相場の到来も期待、現時点でその余地は大きい。
引用元：三井住友DSアセットマネジメント 2023年後半の日本株見通し
日本銀行が7月3日に公表した全国企業短期経済観測調査（短観）によると、日本企業の現状は好調であることが示されました。価格転嫁が順調に進行しており、設備投資に対する企業の意欲も増しています。さらに、円安の影響を含めて業況判断は全般的に好調です。これらの結果は、野村證券のストラテジーチームが予想していた企業業績の姿を上回るものであり、このタイミングで、日本株インデックスの見通しを引き上げました。
引用元：FiNTOS!【野村の投資判断】見通し修正：日経平均株価は年末34,000円を予想
アナリスト予想通りになるかどうかは、
- 東京証券取引所（以下、東証）から企業への資本効率改善要請
- 日銀の異次元緩和継続
- 海外投資家による現物買い
といったポイントになりそうです。
日本株の将来性は？
大手日本企業の事業内容・取り組み
今回は、大手日本企業の事業内容・最新の取り組みについてご紹介します。
- 楽天グループ
- LINEヤフー（旧Zホールディングス）
- SONY
- Softbank
- トヨタ自動車
- 日産自動車
- ENEOS
- ANAホールディングス
- Nicec（旧：日本電産）
- 東京電力ホールディングス
- NTTグループ
日本株の将来性を考えるヒントにしてみてください。
楽天グループ
楽天グループは1997年の創業以来、
- 26期連続増収
- 年平均成長率＋56.9％
を誇る日本のメガベンチャーです。
2022年度も前年同期比14.6％の増収をするなど、まだまだ成長を続けています。
特徴は、ECサービス（楽天市場）起点とした楽天経済圏。
国内では1億人以上が楽天IDを保有しています。
その一方で、2022年度は楽天モバイル事業単体で5,000億円近い赤字を叩き出すなど、戦略性に疑問を持つ人も少なくありません。
しかしながら、その多額の先行投資は、世界から大注目される「楽天シンフォニー」で取り返す算段だと思われます。
詳細は下記にまとめています。
【楽天グループの10年後の株価】モバイル事業の大逆転劇はあるのか？世界が注目の楽天シンフォニーとは LINEヤフー（旧Zホールディングス）
2019年に、国内大手のYahoo!JapanとLINEが経営統合し、誕生したZホールディングス。
2023年には更なる再編によりLINEヤフーとして生まれ変わりました。
事業内容は大きく分けて下記4つですが、それぞれ名だたるブランドを傘下に持っています。
- メディア事業
LINE、Yahooポータル、スポーツメディアのSportsNavi、レシピ動画事業のdelyなど - コマース事業
Yahoo!ショッピング、PayPayフリマ、LINEショッピング、ZOZO、ASKULなど - 戦略事業
PayPay（決済、カード、銀行、保険、アセマネ）、LINE PayやLINE Financialなど - その他
Z venture Capital、出前館
そんなLINEヤフーですが、2010年代以降、長らく株価は横ばい。
日本を代表するテック企業となり、成長軌道に乗ることができるのでしょうか。
成長戦略・注目の取り組みは下記でまとめています。
Zホールディングス（LINEヤフー）の10年後の株価は？今後の成長戦略＆注目の取り組みまとめ SONY（ソニー）
ソニーは「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」をパーパスとし、「感動体験」をプロデュースするための多様な事業を展開しています。
- プレイステーション（ゲーム事業）
- ウォークマン（音楽事業）
- カメラ・テレビ（エンタテイメント・テクノロジ事業）
- ソニー銀行、ソニー生命保険、ソニー損害保険など （金融事業）
- 鬼滅の刃のアニメ化・映画化を企画（映画事業）
- 産業用やメタバースに使われるセンサー（イメージ&センシング事業）
また、ソニーは海外売上比率が7割を超えるグローバル企業です。
日本国内は経済が縮小する中、ソニーは世界の成長を取り込むことができます。
ソニーの今後を占う注力事業は下記でまとめています。
ソニーの10年後の株価を占う注力事業3選！あらゆる空間に感動体験をプロデュース SoftBank（ソフトバンク）
ソフトバンクグループの創業者 孫正義氏は「人々を幸せにする情報革命」をビジョンに掲げています。
そのビジョンを達成する手段として、投資ファンド「ソフトバンクビジョンファンド（SVF）」を立ち上げました。
SVFファンドでは、現在400社を超える有力スタートアップへ出資。
一時は世界第2位の規模を誇るファンドになりました。
過去にはアリババやDiDi、Uberといった企業に出資をして、リターンを得てきました。
今後においても、投資先の企業が上場し、投資資金を回収できるかがソフトバンクグループの業績・株価のカギとなると言えます。
有力投資先の事業内容・今後の見通しは下記でまとめています。
【ソフトバンクの10年後の株価】有力投資先のデカコーン企業でいかに資金回収できるかがカギ！ トヨタ自動車
トヨタは売上の85%以上を海外で売り上げる、日本発・世界的な自動車メーカー。
国内自動車メーカーの売上で比較してみても、トヨタがダントツ一位。
その一方で、世の中的には脱炭素に移行する動きがあります。
ガソリン車で成長を続けてきたトヨタの持続的成長への懸念となることは間違いありません。
トヨタは来る脱炭素社会の到来に向けて、全方位戦略（マルチパスウェイ）を掲げています。
脱炭素に関して一つの手段に固執せず、様々な技術の可能性を模索し、複数の経路をとる考え方です。
マルチパスウェイ戦略について、下記でまとめています。
トヨタ自動車の10年後の株価は？脱炭素に向けた鍵を握るのは「マルチパスウェイ戦略」 日産自動車
1933年に日本で最初の自動車会社として誕生した日産自動車。
企業理念（NISSAN DNA）として「他のやらぬことをやる」を掲げています。
また、CMなどで「技術の日産」というフレーズを聞いたことがある方は多いのではないでしょか。
常に最新の商品開発や技術革新に取り組むことに重きを置いています。
日産自動車の足元の株価は軟調。
しかし、実は日産はEV車の開発に強みがあります。
EV車の開発・販売実績はトヨタ・ホンダよりも先行。
詳しくは下記にまとめています。
日産自動車の10年後の株価は？国内メーカーの中でも先行するEV車での取り組みに注目！ ENEOS（エネオス）
エネオスは1888年創業の歴史ある会社です。
出光興産とコスモエネルギーHD並び、石油元売り大手と呼ばれています。
2022年度の売上高は15兆円超と、3社の中でもダントツの一位です。
その一方で、脱炭素社会に向けたエネオスの将来はある？など、疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
未来に目を向けると、エネルギー分野は急速に変化しており、エネオスも新たな挑戦に立ち向かっています。
詳しくは下記でまとめています。
【ENEOS(エネオス)の10年後の株価】脱炭素社会を生き抜く次なる3つの事業！ガソリンスタンドだけじゃない ANAホールディングス
ANAホールディングスは、日本の大手航空会社です。
コロナ禍において、業績・株価ともに大打撃を受けました。
実は、ANAホールディングスは航空事業の強みを活かし、非航空事業でのビジネス拡大を目指しています。
ANAホールディングスの事業概要や直近の業績、2030年に向けた今後の戦略は下記でまとめています。
ANAの株価の10年後の鍵は“非”航空事業だった！2030年に向けた経営戦略＆成長事業まとめ Nidec（旧：日本電産）
日本電産（ニデック）は身の回りの「回るもの、動くもの」に欠かせない部品を製造・販売している会社です。
例えば、あなたの家にある
- 洗濯機
- エアコン
- スマートフォン
- パソコン
などには、日本電産のモータや精密機器が使われています。
詳しい事業内容や今後の戦略などは、下記でまとめています。
日本電産(ニデック)10年後の株価は？社会課題「5つの大波」を味方に付け、10兆円企業を目指す 東京電力ホールディングス（TEPCO）
東京電力ホールディングスは売上ベースで日本最大の電力会社。
2022年度の売上高は7兆7,986億円、経常利益は2,853億円の損失でした。
また、福島原発事故による賠償金支払いは現在も重くのしかかっています。
国からの支援金を頼りに、合計10兆円にものぼる金額を賠償しています。
直近の株価は低迷の傾向。
その理由や注目事業を下記にまとめています。
【東京電力の10年後の株価】電気だけじゃない新規事業の育成&国の発電方針が今後の株価を左右する NTTグループ（日本電信電話）
2022年度のNTTグループ全体の売上高は約13兆円。
日本企業の売上高ランキングでは、第7位です。
連結子会社を900社超も持つ、超巨大な企業グループ。
通信、携帯、システム開発など多様なリソースをグループに抱えるのが強みです。
NTTの今後の注力領域は下記でまとめています。
NTTの10年後の株価を占う注力事業3選！NTTグループの強みを活かした次なるビジネスとは まだ米国株投資を始めていない方へ
米国株は長期に渡って高成長を持続してきました。
米国人を中心に、一部の人は株高の恩恵を受け続けています。
新NISAも始まるこのタイミングで、米国株成長の恩恵をあなたも享受しませんか？
とはいえ、日本から投資するのは難しそう（汗）
米シリコンバレー発の次世代米国株取引アプリ「moomoo」が日本に上陸。
世界で2,000万人以上が利用する本場・大手サービスならではのメリットが盛り沢山です。
中でも、約定金額に依らない一律の手数料は画期的で、投資家に多くの利益をもたらします。
| 購入株数 (株) | moomoo証券の手数料 (米ドル) | 計算式 | 他の証券会社の手数料 (米ドル) | 計算式 |
|---|---|---|---|---|
| 1株 | 1.99 | 一律 | 2.15 | 477×1×0.0045 |
| 3株 | 1.99 | 一律 | 6.44 | 477×3×0.0045 |
| 5株 | 1.99 | 一律 | 10.73 | 477×5×0.0045 |
※エヌビディアの株価は記事作成時点の477ドル/株とします。
※比較対象の手数料体系は、現在大手ネット証券で主流の「約定金額×0.45%」とします。
※「他の証券会社の手数料」は20米ドルなどの上限が設けられていることが多いです
他の証券会社では、購入枚数が増えるにつれて手数料は増加します。
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手数料負担を軽減することで、より多くの資金を投資に振り向けることができ、中長期でリターンの増加に直結します。
また、2024年から始まった新NISAにも対応しており、新NISAの米国株取引手数料はなんと0円！
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日本株の将来性
まとめ
日本株の将来性について、まとめました。
多くのアナリストは、日経株価平均の今後の見通しは、前向きに考えています。
また、さらに長期的な目線で見ても、大手日本企業各社は次なるビジネスの種まきは着々と進んでいるように見えます。
この内容を参考に、日本株の将来性を考えてみてはいかがでしょうか。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
